以下の内容は2021年5月24日20時50分ころの内容（仮想通貨などはこの常時変動のため時間を特定）
投資予定期間（開始当初と見直し）
- 日本株 3年
※取得総額は大きく増やさず、保有銘柄の入れ替えをしつつ割合を減らす - 米国株 5年
※5年間は取得総額を徐々に増やし、その後状況を見てETF, 投資信託へ移行の計画 - 投資信託 10～15年
- 仮想通貨 1年
※買い増しが思うようにできず予定取得総額の半分のため、2年目に突入するか検討中 - 金 10年
- 以下に記載の投資比率は、取得金額ベース（評価額ベースではない）
日本株(ETFを含む)
- 銘柄数 22
- 投資比率 25.2%
※全投資中の割合 - トータル損益率 +24.1%
- 銘柄中最大益率 +75.5%
- 銘柄中最大損率 -26.1%
米国株(ETFを含む)
- 銘柄数 18
- 投資比率 41.1%
- トータル損益率 +30.0%
- 銘柄中最大益率 +107.0%
- 銘柄中最大損率 -30.8%
投資信託(積立NISA, iDeCo, 特定口座)
- 計算上の便宜から、同一商品でもNISA, iDeCo, 特定口座は別商品として試算
- 商品数 12
- 投資比率 20.7%
- トータル損益率 +12.3%
- 商品中最大益率 +34.7%
- 商品中最大損率 -2.6%
仮想通貨
- 通貨数 4
- 投資比率 12.0%
- トータル損益率 +244.9%
- 通貨中最大益率 +347.6%
- 通貨中最小益率 +182.6%
金
- 商品数 1
- 投資比率 0.8%
- トータル損益率 +1.1%
備考＆感想
含み損が生じている銘柄・商品は、比較的に投資額が低いものが多く、損がトータル損益に大きく影響していないのが幸いしている。
取得方法は、投資信託と金は定期購入（ドルコスト平均法）、その他はスポット購入。
スポット購入は安値で購入できたものが多いので、トータル益、個別最大益も大きい。しかし、コロナの影響で低迷しているところを狙って購入できたとも言える。
換言すれば、企業の本質を見極めたとはいえず、今後、同様の益を達成することができるとはいえない（まだまだ、ファンダメンタル分析ができていない）。要するに手法に再現性がない（次の大暴落を待つしかない）。
定期購入の商品については、スポット購入のものに比べて、含み益率は低いものの、含み損がある商品も率は低く抑えられている。ドルコスト平均法のメリット・デメリットのとおりの結果といえる。
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